【ワシントン＝勝田敏彦】インフルエンザの季節、インターネットで関連の言葉が検索される件数を見ると、その流行がある程度予測できることが米国の研究でわかった。体の調子が悪くなった人が、医療情報をネットで探そうとすることを利用したもので、関連論文が相次いで発表された。

　アイオワ大などのチームは、検索大手ヤフーと協力し、今年５月までの４年分の統計から関連語が検索される件数の推移を追った。すると、ウイルス検査で陽性反応が出始める１～３週間前、死者が増え始める５週間前ごろに、検索件数が急増していた。論文は１０月、米感染症専門誌（電子版）に発表された。

　検索大手グーグルのチームも、米疾病対策センター（ＣＤＣ）と協力して同様の研究を行った。統計を取る検索語をうまく選ぶと、ＣＤＣが毎週発表している患者発生状況を１、２週間前に予測できるとしている。論文は１１月、英科学誌ネイチャー（電子版）に発表された。

　グーグルは、米国内での状況を示すウェブサイトも開設した。

　ただ、こうした手法が間違った予測を広めたり、検索の利用者のプライバシーを侵害したりする可能性がある、と指摘する声もある。

　国立感染症研究所によると、日本ではインフルエンザの定点調査が大規模に行われており、自主参加の医療機関によるほぼリアルタイムの患者受診状況報告もある。同研究所の安井良則主任研究官は「ネット検索は他の感染症にも応用できそうだ。特に、新しく流行する可能性のある感染症を、早く知るのに役立つ可能性がある」と話す。