NPO法人 国際ゲーム開発者協会日本 ゲームAI専門部会(IGDA日本 SIG-AI)は、 「人工知能のための哲学塾 第零夜」を2015年5月28日に開催しました。会場となった株式会社Donuts コラボレーションルーム(新宿区)には約40名の参加者が集まり、ゲーム・哲学・人工知能(以下、AI)について、活発な発表と議論が行われました。

「人工知能のための哲学塾」開講

　聴講してみたいなー。

　人工知能的処理で画像を拡大するソフトがはてブで話題になっていた。　ということは今後、画像処理に人工知能が入っていくる...

　グーグルとリーバイスは共同で、次世代のジーンズを開発した。これはグーグルが次世代技術を発表する開発者会議「Google I/O」で日本時間の6月30日午前１時に発表されたもので、日本の工場を使ってグーグルが開発した伝導性のある繊維を織り込むことで、デバイス操作ができるジャカードを作った。

WWD JAPAN.COM

　アメリカは、ITが進化することによって → ● ライフスタイルがより洗練されたユニバーサルなライフスタイルになっていく という方向性。

　日本の方向性はアメリカ的ではない。

　日本人の好奇心はITの進化に伴って、より民族的な方向にも向かう。　その方向性があるからサブカル世界に強い。

　ホイホイとグーグルの方向性には乗らないぞ、と。

　日本人は、民俗学への好奇心が外人より旺盛。　普通の中国人 アメリカ人は民俗学への興味がほとんどない。

　日本人は黒人と接したとき、肌の色より民俗学的興味(視点) を持って黒人と接するところがある。　その興味 好奇心の方が優先するから黒人差別が引っ込む。

　日本がサブカルに強い理由は このへんのところにあるのではないか。　

　日本人が、「お国は どちらですか?」 とよく聞くのは民俗への好奇心が強いから。　アメリカ人や他の外人は 自分が民俗学的な興味がないものだから 日本人がそうゆうことに興味を持っているとは気が付かない。

　出身国を聞くものだから 日本人は出身国だけを知りたがってると思っている。　わかってねーなー 外人は..　 日本人は 民俗学的イマジネーションを全開で働かせようとしているんだよ。

　小中高で教えるべきは民俗学でしょう..　　歴史問題を民俗学の中に含めてしまえばいいんだよ。

　実際、韓国の歴史なんかも、民族(民俗)学的なくくりの中で語られることが多い。

　歴史の中で民族性(民俗性も)が育まれてきたという語り方より、民族性により歴史が作られるべくして作られた という語り方の方を日本人は好む。

パナソニックは5月22日、同社が取り組みを進めているアグリビジネスの現況ならびに、次世代植物工場事業に関する説明会を行った。

イナビニュース

　総合化学大手各社が自動車の生産効率化につながる新素材の開発を加速している。住友化学はカビの発生を抑えるエラストマー（弾性樹脂）を開発した。三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）の溶けた樹脂の合流線が製品表面に発生しにくい高機能ポリプロピレン（ＰＰ）は、ダイハツ工業に採用された。中国メーカーの供給過剰で基礎化学品の採算悪化が長期化する中、各社は高い技術が求められる自動車部品向け高機能樹脂を、主力の収益源に育て活路とする戦略だ。

日刊工業新聞

　素材の強度が増すことでデザインの幅が広がり、そこからデザインが変わっていく。

　我が国からアセアンへの輸出額は、米国、中国に次ぐ規模※1 であり、2013 年度の我が国の海外現地法人数の増加数も、アセアン5 か国（シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン）の合計が中国を上回るなど、アセアン諸国は我が国企業の今後の事業展開先として有望視されています。
他方、審査の遅れや、商標や意匠の国際出願制度への加入の遅れなど、アセアン諸国の投資環境整備の観点から、これら地域における知的財産制度の整備・強化が急務となっています。
このような問題意識から、日本国特許庁は、2015 年の経済統合を目指すアセアン全体の知的財産制度整備を推進すべく、2012 年2 月にアセアン諸国の知財庁とのハイレベルな対話の機会として日アセアン特許庁長官会合を創設し、ユーザーニーズを踏まえながら、人材育成・知財インフラ整備等の支援を行ってきました。

（METI/経済産業省）

　日本 -- アセアン5か国(シンガポール、タイ、フィリピン、マレーシア、インドネシア)

>>　明日2015/5月26 日、奈良市においてアセアン特許庁シンポジウムを開催し、日本企業等のユーザーに対して、アセアン各国知財庁長官から、各国における知的財産制度の現状、知的財産権保護に関する最新の取組などが紹介される予定です。

　今後も日本国特許庁は、ユーザーニーズを踏まえつつ、アセアン全体及びアセアン各国知財庁との対話を深化させながら、適切な知的財産の保護が図られるよう、アセアン地域における知財協力を総合的に推進してまいります。 <<

　日本とエジプト両国が、特許審査の手続きの迅速化で合意したことが2015/5/24日、分かった。特許の審査情報を互いに提供して早期審査につなげる「特許審査ハイウェイ（ＰＰＨ）」と呼ばれる仕組みを６月１日から導入する。潜在的な成長力の高いアフリカでの特許出願は欧米が先行し、日本は大きく後れをとってきた。アフリカでは初となるエジプトとのＰＰＨを足掛かりに、巻き返しをはかる。

産経WEST

　日本 -- エジプト

　特許庁は2015/5/21日、企業などが米国と同時に特許を出願した場合に、共同で調査を実施することで米国と合意した。早期に特許権を取得できるようになる。８月から開始する。日本では出願に伴う審査請求から結果通知まで１０カ月ほどかかったが、おおむね半年への短縮が見込まれるという。

　国際化が進んだため、企業は海外での特許取得を迫られるケースが増えてきた。国内の企業が海外で特許を出願する件数は増え続けており、審査の早期化で企業の成長を後押しする効果も期待できる。

産経ニュース

　日本 -- アメリカ

　日本、アメリカはナノテクノロジーレベルの特許。

　鹿児島県薩摩川内市は、市内に存在する竹を高機能素材として有効活用するため、産学官連携組織「薩摩川内市　竹バイオマス産業都市協議会」を６月にも設立する。バイオマス燃料などに加え、セルロースナノファイバー（ＣＮＦ）や電子材料などに応用。放置竹林の防止だけでなく、地域経済の活性化と雇用創出につなげたい考え。協議会には中越パルプ工業など市内に拠点を持つ企業や九州内の大学が参加する見通しで、経済産業省とも連携する。

日刊工業新聞

　竹からセルロースナノファイバー(CNF)。

　いろいろ 進展している。

　発電ゴムは新規材料を利用したもので、セラミックスと同等の発電性能を備えるほか、高い柔軟性を確保しているため、容易に加工ができ生産性も高い。リコーでは、その耐久性を測るために数百万回の繰り返し負荷試験を実施したが、性能の劣化は起こらなかったと言う。

　現在、東京理科大学(山本貴博准教授)との共同研究にて、発電ゴムの分子レベルでの発電機構の解析を行なっており、材料のさらなる可能性の追求とその応用展開を目指すと言う。

PC Watch

>>　発電ゴムの分子レベルでの発電機構の解析を行なっており <<

　解析を支えるのがナノテクノロジーの技術。　分子レベルで機構を解明し、分子レベルで特許を取っておく。　ナノテクノロジーがあればこそできる芸当。

　今後、ナノテクノロジーの技術を持っていない国は特許戦略で負けてしまう。

　インホイールモーターは、車輪のホイール部分に内蔵された電気モーター。車軸やギアなどが不要で駆動機構の重量を３—４割減らせるが、断線リスクが実用化の壁になっていた。
　磁界を使って離れたモーターに給電する技術を開発した。車体とモーターに取り付けた二つのコイルアンテナが１０センチメートル離れた状態で、９６％の効率で送受電可能。ブレーキ時の回生エネルギーの充電も可能だ。

日刊工業新聞

　インホイールモーターに無線給電か..

　従来は、機器が移動するたびにＩＤに記録する経路情報を全通信サーバー間で共有していた。今回、複数のＩＤをグループ単位でまとめて管理し、経路情報が変更されたら特定の通信サーバーだけが更新作業を行う簡易な方式を考案。全通信サーバー間に経路情報を送る必要がなくなり、ネットワークの負荷を半減以下に圧縮できた。
　ＩｏＴの普及によって、センサーやカメラ、家電や車載装置などネットワークに接続された機器の数が、２０２０年ごろには全世界で５００億個以上に達する見通し。１時間当たりに換算すると、約１０００兆個のデータが発生するとみられる。
　日立は情報通信研究機構が運用する試験ネットワーク上で、全国規模で移動する機器６０００台を模擬するソフトウエアを使って実際にデータの送受信が行えることを実証した。

日刊工業新聞

　IoT :　インターネット オブ シングス

　オッサン オブ ジョイトイ　OoJ

　三井化学の金属代替素材が国内自動車メーカーに相次ぎ採用されている。トヨタ自動車は高級スポーツクーペ「レクサスＲＣＦ」のボンネット内側パネルに炭素繊維強化成形材料を採用。ダイハツ工業は軽オープンスポーツ「コペン」のルーフにガラス繊維強化成形材料を用いた。鋼板を使う部材を樹脂化すれば軽量化でガソリンの使用を抑え、燃費性能が向上。三井化学は樹脂開発から金型試作までの一体提案で軽量化の需要増を取り込む。

日刊工業新聞

●　レクサス - 炭素繊維強化成形材料

●　コペン - ガラス繊維強化成型材料

　炭素繊維は値段が高い、レクサスだから使われているのだろう。　徐々に車に複合材が使われてきた。

　セルロースナノファイバーは、まだ木材原料の調達ルートが定まっていない。　そのへんのところが定まらないと量産化を軌道に乗せることはできない。　だから安倍首相は間伐作業の視察に行った。

　東京・目黒の小さな病院「ハタイクリニック」に、いま全国からがん患者が押し寄せている。同院の西脇俊二院長の治療を受けるためだ。西脇院長は日本で唯一、「超高濃度ビタミンＣ点滴」と「断糖食事療法」を同時に取り入れることにより、次々とがん患者を救っているという。いわく「がんが消えた！」。しかも、「副作用はほぼゼロの代替療法」と胸を張る。手術や抗がん剤治療と何が違い、どんな作用が治療効果を上げるのか？　直撃した。

「ガン治療」

　実はガンというのは、こうゆう的を得た治療で自然と直っていく普通の病気なのかもしれない。　いや、そんな甘くないか...

　政府主導で１５日に設立する産学官のロボット普及推進組織「ロボット革命イニシアティブ協議会」に２００社・団体以上が参加することが明らかになった。トヨタ自動車や日産自動車、ホンダなどの大口ユーザーが参画するほか、国内の主要産業団体も名を連ねる。同協議会はロボットによる新たな産業革命を起こすべく政府が１月にまとめた新戦略の推進母体だ。ユーザーや公的研究機関、学会も加わる“オール・ジャパン”体制を構築して、活用も輸出も世界一のロボット大国を目指す。

日刊工業新聞

　また、イニシアティブ。　前の記事のイニシアティブは 「グローバルテクノロジーイニシアチブ（ＧＴＩ）」 だった。

　というわけで、国が取り組んでいる2つのもの、

●　ロボット

●　セルロースナノファイバー (を取り入れた複合素材)

　日本環境設計の設立は2007年。愛媛・今治にリサイクルプラント2基を抱え、繊維ごみ、プラスチックごみ、2種類のごみを資源に変えている。衣料品やタオルの繊維をバイオエタノールに変え、ボイラー燃料としてタオル染色工場に売るのが1つ。同じプラントで携帯電話などのプラスチックの再生油化も手がけている。

　繊維製品、プラスチック製品、2種類の回収拠点は、イベント実施も含めれば全国900箇所を超える。セブン＆アイ・ホールディングス、イオングループ、良品計画など54社と連携しており、参加企業はパタゴニアなどの衣料品メーカー、インクカートリッジ回収インフラを持つプリンターメーカーまで幅広い。

日本環境設計 岩元美智彦代表インタビュー

　それと、ゴミを集めて回るのは物流だから、物流サービスでもある。

　芝浦工業大学は国際協力機構（ＪＩＣＡ）、トヨタ自動車、キヤノン、ＮＴＴデータ、住友商事、タイ・スラナリー工科大学など国内外の２５企業・機関と共同で「グローバルテクノロジーイニシアチブ（ＧＴＩ）コンソーシアム」を設立する。東南アジアを中心に産学間の連携を強化し、人材の育成やイノベーションの創出などを加速するのが目的。
　事務局は芝浦工大に置く。コンソーシアムはまず、東南アジアを中心に活動する。課題の発見と設定から解決までを複数国で構成したチームで行うグローバル・プロジェクト・ベースド・ラーニング（ＰＢＬ）や、国際産学共同研究、海外インターンシップ（就業体験）などを推進。海外で活躍する人材を育てるとともに産業競争力を強化する。
　芝浦工大は以前からグローバルＰＢＬを行い、学生の海外総派遣者数は５１８人に上る。コンソーシアムの設立により、海外展開する企業の現地社員が学生に直接指導する機会を増やす。大学内で完結するのではなく、産業界に直接参加するグローバルＰＢＬに進化させる。
　準備委に参加したのは工学院大学や東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）、日本貿易振興機構（ジェトロ）、ガジャマダ大学（インドネシア）、キングモンクット工科大学トンブリ校（タイ）、泰日工業大学（同）、ハノイ理工科大学（ベトナム）、ホーチミン市工科大学（同）、マレーシア工科大学、マレーシア日本国際工学院など国内外の大学や研究機関、公的機関。
　また金融機関からは商工中金、東京東信用金庫、三井住友銀行などが参加。民間企業からはＩＨＩ、フジクラ、三菱電機などが参加した。

日刊工業新聞

　「グローバルテクノロジーイニシアチブ（ＧＴＩ）コンソーシアム」

　東南アジアの課題を探った上で それに応じた技術移転を進めていく と。

　日本、タイ、ベトナム、マレーシア、インドネシア。(南シナ海周辺国)　台湾には以前から技術移転を進めている。

　ADBでお金、GTIコンソーシアムで技術移転&人材育成。　なんて手厚いのだろう。

　また、マレーシアにおいては、

>>　INPEX(日本)はマレーシア・サバ州沖深海S鉱区を大規模油田の発見が期待できる重点探鉱地域の一つとして位置付けており、本プロジェクト事業成功の際には、我が国企業の石油等の探鉱開発事業の発展に寄与するとともに、我が国のエネルギーセキュリティー上の大きな効果が得られるものと見込まれます。<<

　石油もからんでいる。

なぜ「5月5日の日米声明」をネジ曲げるのか

新世代リーダーのためのビジネスサイト

　んー、この声明の奥にはヒラリーがいるのではないか..　　大統領選がからんでいる...考えすぎか..

　からんでいるとすれば、後からヒラリーがこの声明に乗っかかってくる。　選挙運動中、外交についてのマニフェストにこの声明が引用される。(外交方針のバックボーン、日本側との踏まえておくべき共通認識となる)

　この声明はつまり、ヒラリー外交の最初の一手なのではないか。

　韓国メディアが言ってることなんてバカバカしくて聞いていられない。　アメリカの名だたる教授が韓国の肩をもって安倍を攻撃するなんて そんな何の得にもならないことをわざわざやるとは考えにくい。　すべては大統領選のため。　オバマ外交の失敗を別な形で挽回するためだよ。

　ビル・クリントン政権時代のブレーンは優秀で、産業面の分析は技術の先を読んでいた。　ナノテクノロジーなんかはほんとに当たっていた。　その中にヒラリー・クリントンもいたとすれば、ヒラリー・クリントンが日本に近づいてくるチャンネルは産業技術面だ。

　ビル・クリントン → ヒラリー・クリントン → 日本、をつなぐキーワードは 「ナノテクノロジー」 であると。

　日本は、ナノテクノロジーの壁の前で15年 もがき苦しんで 最近やっとその壁を突破した。

●　ビル・クリントン(任期 1993 - 2001) → 「国際 ナノテクノロジー イニシアティブ」 (2000年発起)

　環境省は２７日、今季のスギ・ヒノキ花粉の飛散が全国的にほぼ終息したと発表した。スギは関東から九州にかけてすでに収まっており、東北では大雪の影響で例年よりやや遅れ、５月上旬の見込み。ヒノキは九州、四国の一部で飛散が終わり、その他の地域も４月末までには終息する見込みだという。

アピタル（医療・健康）